たった一撃

迎撃ミサイル・戦闘機等の防衛施設・防空装備、大都市圏・首都圏潰滅

                                                  

全くの盲点

高高度電磁ﾊﾟﾙｽ（HEMP）攻撃対策

複数弾頭迎撃能力に問題のｲｰｼﾞｽ・ｱｼｮｱ

                                                  

必須

ﾗｲﾌﾗｲﾝ電力ｲﾝﾌﾗ破壊の脅威への対処

自給自足･無限ｴﾈﾙｷﾞｰ源

（回生地熱発電ｽﾏｰﾄｸﾞﾘｯﾄﾞ）

                                                  

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日本の大都市圏・首都圏の電子設備・電力供給設備に対する、高高度電磁ﾊﾟﾙｽ（HEMP）攻撃による電力ｲﾝﾌﾗ破壊の脅威への対処手法として、【自給自足･無限ｴﾈﾙｷﾞｰ源である回生地熱発電ｽﾏｰﾄｸﾞﾘｯﾄﾞ導入検討の提言】。

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1．1発の弾道ミサイルに装備された、少なくとも一つ以上の核爆発装置・核弾頭が高高度（約30Km～400Km）で爆発することによって発生する高高度電磁ﾊﾟﾙｽ（HEMP（High Altitude Electro Magnetic Pulse））攻撃が引き起す電気・電子系統に対する損壊・破壊地域は、日本の大都市圏・首都圏の基幹ｲﾝﾌﾗだけでなく、迎撃ミサイル・戦闘機等の防衛施設・防空装備を一瞬で麻痺させる恐るべき脅威で、同じ爆発により発生する熱線・爆風・放射線が人員殺傷・建造物破壊を引き起こす地域よりも、遥かに広大だ。

 

特に、高高度核爆発による電磁ﾊﾟﾙｽ攻撃を受けた地域の電気に依存する全ての活動は、電気・電子系統のほぼ全てが損壊・破壊されることにより麻痺・壊滅状態となる。さらにその状態を復旧するには、大量の破壊等を想定していない通常の故障状態等に備えた現行の復旧要員・資器材等では対応困難で長期間（数週間～数年間）かかり、その結果として飢餓および疾病等が発生・蔓延し大量の人員が死に至るとみられている。

 

日本が北朝鮮の弾道ミサイルの脅威などに備えて導入を計画している陸上配備型の迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」は、海上自衛隊のイージス護衛艦との互換性が高いとされている。

イージス・アショアの全体的性能は、在韓米軍に配備された高高度迎撃ミサイル（THAAD）を上回る。

 

日本の弾道ミサイル防衛（BMD）は、海上に展開する海上自衛隊のイージス艦が、まず宇宙空間で迎撃し、撃ち漏らした場合は航空自衛隊の地上配備型迎撃ミサイル・パトリオット（PAC3）が大気圏内で迎撃する二段構えだ。イージス艦と同じ迎撃性能を持つイージス・アショアの導入で、宇宙空間で迎撃する体制が厚みを増すことになるだろう。

 

イージス・アショアは、2基あれば日本列島をカバーできるとされ、本体費用は1基約800億円。米国との協議で金額を確定させた上で、18年度当初予算案に基本設計費を計上する方針だ。運用開始の時期は23年度の予定だが、早まる可能性もある。

 

しかしながら、イージス・アショアは、複数の核弾頭を備えた弾道ミサイルに対しては、ほぼ無力に等しい。迎撃に失敗した核弾頭が一発でも高高度（約30Km～400Km）で爆発することによって発生する高高度電磁ﾊﾟﾙｽ（HEMP（High Altitude Electro Magnetic Pulse））攻撃が引き起す電気・電子系統に対する損壊・破壊地域は、日本の大都市圏・首都圏の基幹ｲﾝﾌﾗだけでなく、迎撃ミサイル・戦闘機等の防衛施設・防空装備を一瞬で麻痺させる恐るべき脅威で、同じ爆発により発生する熱線・爆風・放射線が人員殺傷・建造物破壊を引き起こす地域よりも、遥かに広大だ。

 

同時に、HEMPの衝撃により、迎撃ミサイル・戦闘機等の防衛施設・防空装備を含む電子機器を破壊するというEMP攻撃の特性により、主要なｲﾝﾌﾗに連鎖的効果が発生する。そのため、連鎖的影響を受けた各種のｲﾝﾌﾗの復旧は遅れ、安全が損なわれ、国家活動も低下することになる。

 

具体的には、まっ先に電力ｲﾝﾌﾗが損害を受け、通信、ｴﾈﾙｷﾞｰ、その他のｲﾝﾌﾗに波及し、金融ｼｽﾃﾑ、食料と水の供給、医療提供、貿易、生産活動とｻｰﾋﾞｽ業などに深刻な影響が出ている。

上記電力供給停止は長期化しますから、電力を動力源としている各種ｲﾝﾌﾗの復旧も遅々として進まず、復旧予定は立つわけもなく再生は不確実になる。

 

武器商人が日本の防衛能力の足下を見て、イージス・アショアを売り込んでいること、自国のHEMP防衛をイージス・アショアに一辺倒にすがりつきたい日本政府と防衛省の気持ちは痛(いた)いほど理解できるし、同情できるが、複数弾頭迎撃に欠点を持つ以上、国民側はたまったもんじゃない。

 

複数弾頭迎撃能力に問題のあるイージス・アショア本体の基本設計費に、2基分約1,600億円を2018年度当初予算案にを計上しているが、問題だ。イージス・アショアは必須の防衛施設・防空装備で在ることは認めるが、これ一つに頼り切った高高度迎撃防衛施設・防空装備に加えて、迎撃し損なって、高高度電磁ﾊﾟﾙｽ（HEMP（High Altitude Electro Magnetic Pulse））攻撃を被爆してしまった場合の対処にも費用を割くべきだ。

 

2．そこでこの度弊社では、HEMPシェルター内に設置できる、原発を凌ぐ次世代ｴﾈﾙｷﾞｰ源（自給自足･無限ｴﾈﾙｷﾞｰ源）として、地熱資源(高温岩体･熱水･低温熱水･温水)において、従来動作困難とされていた低温領域領域40℃～を最適発電域とする熱回生ｴﾝｼﾞﾝと発電機で構成される地熱発電ｼｽﾃﾑを開発した。

 

3．以下、当該地熱発電ｼｽﾃﾑの概要だ。無限ｴﾈﾙｷﾞｰ源である地熱資源(高温岩体･熱水･低温熱水･温水)における低温熱源のｴﾈﾙｷﾞｰを天然ｶﾞｽ発電同等の効率で電力生成。

（1）ﾀｰﾋﾞﾝ方式に代えて、無限ｴﾈﾙｷﾞｰ源である地熱資源(高温岩体･熱水･低温熱水･温水)における作動域40℃～の熱回生発電ｴﾝｼﾞﾝを新規開発

（2）原子力発電を凌ぐ、自給自足･無限ｴﾈﾙｷﾞｰ源として、次世代ｴﾈﾙｷﾞｰ発電ｼｽﾃﾑを新規開発。

（3）廃熱や地熱を発電ｴﾈﾙｷﾞｰ源としている。石炭、天然ｶﾞｽのような発電燃料を補給する必要は在りません。

（4）好きな場所で好きな量だけ好きなときに自由自在に潤沢な電力をふんだんに手に入れることが出来ます。

（5）現在の原子力発電の代替が可能。

（6）ｺｽﾄは1円以下／kWh（原子力発電ｺｽﾄは8円／kWh 太陽光発電ｺｽﾄは12円／kWh）で、原子力発電や太陽光発電のｺｽﾄを遙かに凌ぐ低下価格。

（7）原子力発電のような廃炉処理が不要。

（8）弊社の地熱発電ｼｽﾃﾑは、ｾﾞﾛｴﾐｯｼｮﾝ（廃棄物ほぼｾﾞﾛ）で、原子力発電のような放射性物質を排出しない、ｸﾘｰﾝ発電方式。そのため、ライフライン電源としてHEMPシェルター内に設置しても、シェルター内を汚染しないという特徴がある。

（9）地熱資源(高温岩体･熱水･低温熱水･温水)における、従来使用が困難であった40℃～の熱源を最適発電域とする熱回生ｴﾝｼﾞﾝとﾊﾞｲﾅﾘｰ発電機で構成された地熱発電ｼｽﾃﾑだ。

（10）低温熱源のｴﾈﾙｷﾞｰを天然ｶﾞｽ発電同等の高効率で電力生成できる。

（11）従来のように火山地域に定されず、場所を選ばずに、地上の何処にでも設置できる。例えば、市街地設置可。

（12）発電ｼｽﾃﾑを複数ﾈｯﾄﾜｰｸ化した分散型ﾏｲｸﾛｸﾞﾘｯﾄﾞ（ｽﾏｰﾄｸﾞﾘｯﾄﾞ）構成が可能だ。このため、従来のような地方発電施設から電力を都市へ送電する送電システムが不要となる。同時に、送電損失も回避できるようになる。一般的送電網では、１００ｋｍ送電すると、半分の電力は送電損失として熱等になってしまいる。

（13）天然ｶﾞｽ発電や原子力発電の発電以上の熱効率で、100kW級のｺﾝﾊﾟｸﾄ発電ｼｽﾃﾑから、原発を凌ぐ1000GW級の発電ｼｽﾃﾑまで構成できる。

（14）発電ｼｽﾃﾑを複数ﾈｯﾄﾜｰｸ化した分散型ﾏｲｸﾛｸﾞﾘｯﾄﾞ構成が可能だ。

（15）地方の発電設備は、多くは、売電価格40円/kwhという、とてつもなく高価な電力であるが、

弊社の地熱全域ｶﾊﾞｰ新開発熱回生ﾊﾞｲﾅﾘｰｴﾝｼﾞﾝ搭載閉鎖ｻｲｸﾙ熱交換ﾊﾞｲﾅﾘｰ地熱発電ｼｽﾃﾑを複数ﾈｯﾄﾜｰｸ化した分散型ﾏｲｸﾛｸﾞﾘｯﾄﾞ（ｽﾏｰﾄｸﾞﾘｯﾄﾞ）を都市において構成した場合、都市内で電力を賄えるようになる。

その結果、地方発電設備の代表格は太陽光発電であるが、売電価格が40円・Kwhというとてつもなく高額な地方電力を購入しないで済みます。都市の社会負担を軽減できるようなる。

 

4．以下は、新開発の地熱発電ｼｽﾃﾑmの詳細だ。

（1）地熱資源(高温岩体･熱水･低温熱水･温水)における、40～95℃の低温領域で発電が可能な熱ｴﾝｼﾞﾝ及び熱回生ｼｽﾃﾑの研究開発に成功した。本ｼｽﾃﾑは、ｾﾞﾛｴﾐｯｼｮﾝで廃水等の廃棄物が出ず、石炭や石油、天然ｶﾞｽ等の燃料を供給する必要がないｸﾛｰｽﾞﾄﾞｼｽﾃﾑだ。

そのため、高高度電磁ﾊﾟﾙｽ対応のライフライン電源として、HEMPシェルターで被った状態で、稼働が可能だ。

 

熱ｴﾝｼﾞﾝは、連結した発電機に回転力を与えて電力を生成させるための動力源であって、熱ｴﾝｼﾞﾝは、作動流体で発生させた汽力を回転ｴﾈﾙｷﾞｰとして発電機に伝達して電力の生成を促する。

熱回生ｼｽﾃﾑは、熱源（熱泉や温泉）からの熱ｴﾈﾙｷﾞｰを回収して作動流体に与えてる機構であって、低圧でも効率よく作動する膨張機を新規開発してこれを熱回生ｼｽﾃﾑに組み込んだ点に特徴がある。

 

（2）上記熱ｴﾝｼﾞﾝは、今まで再利用が困難とされていた40～95℃の低温領域で発電が可能な熱回生ｼｽﾃﾑだ。 設置面積はわずか2m²とｺﾝﾊﾟｸﾄとなっている。

 

（3）発電能は、地熱発電ｼｽﾃﾑ一基あたり1GW～10GWだ。

これは、最大規模の原子炉換算で1～10基分相当する電力発電能力に相当する。

人口100万人～1，000万人に電力を供給するすることが出来ます

 

（4）弊社の熱ｴﾝｼﾞﾝは、作動媒体の沸点周辺で稼働する点にも特徴がある。

このため、低沸点の作動媒体を使用すると、 低温（具体的には、40℃）の熱源から電力を生み出すことができる。

具体的には、弊社の熱ｴﾝｼﾞﾝを搭載した地熱発電ｼｽﾃﾑは、①作動媒体にHFC245faと、②40℃の熱源（地下温水）と、③25℃の冷却水を組み合わせて発電をする。

 

（5）当該熱ｴﾝｼﾞﾝと当該熱回生ｼｽﾃﾑを発電機と連結構成した地熱発電ｼｽﾃﾑは、地熱資源(高温岩体･熱水･低温熱水･温水)における、地熱発電で今まで利用が困難とされていた40～95℃の低温領域の熱源からの熱ｴﾈﾙｷﾞｰを回収して効率的に電力へと変換することが可能になる。

当該熱ｴﾝｼﾞﾝの熱－電気変換効率は、従来の地熱発電ｼｽﾃﾑ（通常動作温度120℃）の熱－電気変換効率の2倍と非常に高効率だ。

 

（6）具体例として、蓄熱ﾀﾝｸに80°Cの熱ｴﾈﾙｷﾞｰを貯湯しながら、その熱源を循環して発電する地熱発電ｼｽﾃﾑを考えます。

従来の地熱発電は発電に必要とする熱源の温度範囲は公称80～150℃、現実的動作温度の下限を120℃程度とする点に問題点を有している。

この根本的問題点が十分に解決できないため、①設置場所が火山付近と温泉とに地著しく限定されてしまい、普及が困難であるという課題がある。

 

弊社が開発した熱ｴﾝｼﾞﾝはｽﾍﾟｯｸ値40～95℃の低温領域で高効率でｶﾞｽﾀｰﾋﾞﾝ発電機に動力を供給できるため、地熱発電ｼｽﾃﾑは、熱源（湯）が50°C程度になるまで発電を持続できるようになる結果、発電総量が他社技術よりも大きくなといった効果がある。

 

一方、従来の地熱発電はその作動温度範囲が120℃以上を要求するため、火山地域や国立公園内といた場所に発電機設置場所が限定されてしまい、普及のﾈｯｸとなっていました。

弊社の地熱発電ｼｽﾃﾑは、その作動温度範囲が40℃以上と非常に低温領域を許すため、発電機設置場所として温水の出る地域を広く適用地域をでき、火山地域や国立公園内といた特殊な場所に限定されないといった特徴がある。

 

（7）弊社の地熱発電ｼｽﾃﾑ（地熱全域ｶﾊﾞｰ新開発熱回生ﾊﾞｲﾅﾘｰｴﾝｼﾞﾝ搭載閉鎖ｻｲｸﾙ熱交換ﾊﾞｲﾅﾘｰ地熱発電ｼｽﾃﾑ）の適用例は地下の熱水に限定されません。

例えば、多くの工業ﾌﾟﾗﾝﾄでは、廃水の温度を50°C程度まで下げるために工業用水などを大量に投入している。

そのようなﾌﾟﾗﾝﾄにおいて弊社の熱ｴﾝｼﾞﾝと熱回生ｼｽﾃﾑを導入するれば、工業用水の大量投入に代えて、廃水温度を下げる過程で電力を取り出すことができるようになる。

その結果、経済性に優れたｼｽﾃﾑ構成が可能となる。

 

弊社の地熱全域ｶﾊﾞｰ新開発熱回生ﾊﾞｲﾅﾘｰｴﾝｼﾞﾝ搭載閉鎖ｻｲｸﾙ熱交換ﾊﾞｲﾅﾘｰ地熱発電ｼｽﾃﾑを複数ﾈｯﾄﾜｰｸ化した分散型ﾏｲｸﾛｸﾞﾘｯﾄﾞ（ｽﾏｰﾄｸﾞﾘｯﾄﾞ）を都市において構成した場合、無限･無停電･自給自足ｴﾈﾙｷﾞｰ源を都市内に実現できるようになる。その結果、都市内で必要な電力需要を十分に賄えるようになる。

 

その結果、地方発電設備の代表格である太陽光発電による、売電価格40円／Kwhというとてつもなく高額な地方電力の購入という負担から解放され、都市の社会負担を軽減できるようなる。

 

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